カーボンニュートラルのお悩み別 回答集

このメディアは、株式会社豊国エコソリューションズの監修・取材協力のもとZenken株式会社が制作・運用しています。

何から始めたらよいかわからない

カーボンニュートラルを推進する前に、まずは二酸化炭素排出量の現状把握と見える化に取り組みましょう。省エネ診断を実施することで、現在の排出量を把握できます。ただ、省エネ診断は正確性が求められるため、なるべく専門家に相談しましょう。

CO2排出量の算定方法がわからない

二酸化炭素排出量は、活動量×排出係数の計算式で算出できます。ただし、自社単独の二酸化炭素排出量を計算してもさほど効果はありません。一連の活動をScopeごとに分け、サプライチェーン全体の二酸化炭素排出量を算出してみましょう。

削減ターゲット、削減方法がわからない

二酸化炭素の排出削減で迷ったら、まず全体像の把握から取り組みましょう。次に用途・設備別に細分化し、削減ポテンシャルの大きな用途・設備を特定します。そして設備更新や運用改善など、具体的な削減方法を検討しましょう。

目標やロードマップの策定方法がわからない

二酸化炭素の削減目標を決める手段として、設備導入やエネルギー転換、従業員の意識改革などが挙げられます。これらに取り組みながら、実現可能な目標を設定しましょう。削減目標を決めたら、二酸化炭素削減に向けたロードマップを作成することが重要です。

ロードマップを策定したがその後のアクションが起こせない

ロードマップ策定後は、二酸化炭素削減に向けて高効率な設備の導入・更新に取り組むとよいでしょう。問題は設備更新などにかかる資金の調達ですが、補助金を活用する手段もあります。専門家に相談してサポートを受けましょう。

製品ごとのCO2排出量を算定したい

製品やサービスごとに排出するCO2を定量化したCFP（カーボンフットプリント）は2024年4月1日より新制度となり、SuMPO環境ラベルプログラム（SuMPO EPD）に統合されています。CO2排出量が多いポイントが確認でき、材料や工程の見直しによるCO2排出量の削減に繋がるなどメリットがありますが、算定方法について第三者による評価が必要になります。

SBT認定を受けたい

SBT認定は、パリ協定に準拠した企業における温室効果ガスの削減目標をいいます。認定を受けることで環境への取り組みをアピールできるほか、他社との差別化が可能です。SBT認定取得は難しくありませんが、なるべく専門家に相談したほうがよいでしょう。

J-クレジットを購入したい

J-クレジットは、二酸化炭素排出量を売買できる制度のことです。J-クレジットの購入方法は、仲介業者を利用する方法と、クレジット保有者から直接買う方法があります。どちらがよいかは個々のケースによるため、専門家のアドバイスを受けたほうがよいでしょう。

補助金制度を活用したい

カーボンニュートラルに関する補助金制度は多数ありますが、事業計画の立案や申請など面倒な手続きが必要です。自社では対応しきれない時は、補助金の活用を得意とするコンサル会社などへ相談し、サポートしてもらいましょう。

進め方や補助金など総合的にアドバイスがほしい

技術面と補助事業に関するアドバイスが欲しい場合、カーボンニュートラルのコンサル会社に相談しましょう。脱炭素に関するトータルサポートを受けることで可能で、かつ補助金の活用に強いコンサルが望ましいといえます。

業界のルールが決まっていない

もし業界で脱炭素に関するルールが決まっていない場合でも、自社で積極的に脱炭素へ取り組みましょう。ただし、サプライヤーから情報を収集したり、コンサル会社に相談したりなどアクションを起こし、具体的な取り組みを決めることが重要です。

推進できる人材がいない／足りない

社内にカーボンニュートラルを推進できる人材がいない場合、ぜひ人材育成に取り組んでみましょう。自治体や民間が実施する講習を活用すれば、脱炭素に必要な知識を磨けます。また、GX検定の取得を目指したり、専門家に相談したりするのも手です。

従業員の理解や協力を得たい

カーボンニュートラルを進めるためには、従業員の理解や協力が欠かせません。従業員の意識を醸成するために、脱炭素の重要性や情報を積極的に発信しましょう。また、プロジェクトへ協力してくれる社員を募り、チームを立ち上げるのもおすすめです。